10万人が利用するオファー型就活サイト「OfferBox」、学歴によるオファーの偏りを調査

企業からオファーが届く就活サービス「OfferBox」を運営する、株式会社i-plug（大阪市淀川区/代表取締役：中野 智哉）は、大学群別の学生のオファー受信率の偏差を調査しました。

学歴フィルター（学歴による採否の決定をすること）が就活生の間で毎年話題になりますが、近年拡大しつつあるオファー型（スカウト型／ダイレクトリクルーティング）採用は、企業側から学生に接触することができるため、学歴格差を助長するのではないかと指摘が一部ありました。しかし、このたびの調査の結果、オファーは大学ランク別の登録人数の構成比率とほぼ一致しており、一部に偏る傾向は見られないということがわかりました。

OfferBoxにおけるオファーの送信大学群と登録学生の大学群はほぼ一致

※企業規模別オファー送信の割合（※2018年8月　OfferBox調べ）

上記の円グラフは、企業規模ごとに算出した企業規模別のオファー送信率を表している円グラフです。大学群による大きな偏りは認められません。

【調査概要】
調査期間：2018年1月1日～2018年6月30日
調査対象：OfferBox登録学生・OfferBox登録企業
発表日：2018年9月6日

96.6％の学生が「必ずどこかの企業の活躍している人材に合致するパーソナリティ」を持っている

2016年9月に実施した活躍人材調査では、業界・従業員規模に問わずパーソナリティは各社各様だということがわかりました。また活躍人材の類似学生調査では、96.6％の学生が1社以上類似するという結果でした。

OfferBoxのご紹介

OfferBoxの特徴は、企業から学生に直接オファーの送信が可能なことです。企業は学生からのエントリーを待つのではなく、企業自ら登録学生の情報を検索して「会いたい」と思う学生にコンタクトできます。ターゲット学生にのみアプローチできるため、効率的に採用活動を進められます。学生は、これまで知らなかったり興味のなかった企業からオファーが届くことにより企業を知るきっかけになり、可能性が広がっています。従業員数1001名以上の企業のうち13%が利用。全回答企業の中では12％が利用しています。（ともにHR総研調べ）学生の登録数は2019年卒の利用者が10万人を突破し、およそ4人に1人の学生が利用するサービスに拡大しています。

企業が利用した就職ナビ調査（※2018年6月/ProFuture株式会社　HR総研調べ）